サステナビリティ
GRIスタンダード対照表

GRIスタンダード対照表

一般開示項目

開示事項 WEBサイト掲載箇所 統合報告書(冊子)掲載箇所
1. 組織のプロフィール
102-1 組織の名称 会社概要 会社概要_P87_88.pdf
102-2 活動、ブランド、製品、サービス 会社概要
製品情報
ニッタブランド 事業紹介_P35_36.pdf 事業紹介_P37_38.pdf 事業紹介_P39_40.pdf 事業紹介_P41_42.pdf 事業紹介_P43_44.pdf
102-3 本社の所在地 会社概要 会社概要_P87_88.pdf
102-4 事業所の所在地 国内拠点・関係会社 会社概要_P87_88.pdf
102-5 所有形態および法人格 会社概要 会社概要_P87_88.pdf
102-6 参入市場 事業内容 事業紹介_P35_36.pdf 事業紹介_P37_38.pdf 事業紹介_P39_40.pdf 事業紹介_P41_42.pdf 事業紹介_P43_44.pdf
有価証券報告書・四半期報告書
決算説明会資料
102-7 組織の規模 会社概要 会社概要_P87_88.pdf
有価証券報告書・四半期報告書
102-8 従業員および
その他の労働者に関する情報の規模
有価証券報告書_P26(設備の状況) 社会への取り組み_P63_64.pdf
財務・非財務サマリー_P85_86.pdf
102-9 サプライチェーン サプライチェーン・マネジメント CSR調達方針_P61_62.pdf
102-10 組織およびそのサプライチェーンに
関する重大な変化
該当なし 該当なし
102-11 予防原則または予防的アプローチ 有価証券報告書_P17(事業等のリスク) リスクマネジメント_P74.pdf
事業継続に関する取り組み
102-12 外部イニシアティブ 国連グローバルコンパクトへの署名 TCFDインデックス_P5.pdf
102-13 団体の会員資格 以下の団体に所属しています ・大阪商工会議所 ・日本ゴム工業会
2. 戦略
102-14 上級意思決定者の声明 トップメッセージ トップコミットメント_P7_8.pdf トップコミットメント_P9_10.pdf
102-15 重要なインパクト、リスク、機会 有価証券報告書_P17(事業等のリスク) NITTAを取り巻くリスク_34.pdf
3. 倫理と誠実性
102-16 価値観、理念、行動基準・規範 NITTAグループ理念 グループ理念_P1_2.pdf
推進体制・行動憲章 新たな価値を生む基盤_P11_12.pdf 新たな価値を生む基盤_P13_14.pdf
サステナブル経営方針
102-17 倫理に関する助言および
懸念のための制度
コンプライアンスの徹底_
コンプライアンス体制_内部通報制度
コンプライアンス_P75_76.pdf
4. ガバナンス
102-18 ガバナンス構造 コーポレートガバナンス報告書_2022 コーポレートガバナンス体制図_P71_72.pdf
102-19 権限移譲 有価証券報告書_P35
(コーポレートガバナンスの状況等)
102-20 経済、環境、
社会項目に関する役員レベルの責任
有価証券報告書_P35
(コーポレートガバナンスの状況等)
TCFDインデックス_P5.pdf
サステナビリティ推進体制_P49.pdf
102-21 経済、環境、社会項目に関する
ステークホルダーとの協議
- 社会課題解決に貢献する事業推進_P47_48.pdf
102-22 最高ガバナンス機関
およびその委員会の構成
コーポレートガバナンス報告書_2022 コーポレートガバナンス体制図_P71_72.pdf 役員報酬 リスクマネジメント_P73_74.PDF
102-23 最高ガバナンス機関の議長
102-24 最高ガバナンス機関の指名と選出
102-25 利益相反
102-26 目的、価値観、戦略の設定における
最高ガバナンス機関の役割
コーポレートガバナンスの強化 コーポレートガバナンス(基本的な考え方)_P71_72.pdf
有価証券報告書_P35
(コーポレートガバナンスの状況等)
102-27 最高ガバナンス機関の集合的知見 - コーポレートガバナンス体制図_P71_72.pdf ガバナンス(基本的な考え方)_P71_72.pdf
102-28 最高ガバナンス機関の
パフォーマンス評価
コーポレートガバナンス報告書_2022
102-29 経済、環境、社会へのインパクトの
特定とマネジメント
SDGsの取り組みとマテリアリティ TCFDインデックス_P5.pdf
社会課題解決に貢献する事業推進_P47_48.pdf
102-30 リスクマネジメント・
プロセスの有効性
- リスクマネジメント_P74.pdf
102-31 経済、環境、社会項目のレビュー TCFD提言に基づく情報開示 TCFDインデックス_P5.pdf
102-32 サステナビリティ報告における
最高ガバナンス機関の役割
サステナビリティマネジメント サステナビリティ推進体制_P49.pdf
102-33 重大な懸念事項の伝達 有価証券報告書_P11~P13 コーポレートガバナンス体制図_P71_72.pdf
102-34 伝達された重大な懸念事項の
性質と総数
2021年該当なし
102-35 報酬方針 コーポレートガバナンス報告書_2022 役員報酬_P73.pdf
102-36 報酬の決定プロセス
102-37 報酬に関するステークホルダーの関与
102-38 年間報酬総額の比率 - -
102-39 年間報酬総額比率の増加率 - -
5. ステークホルダー・エンゲージメント
102-40 ステークホルダー・グループのリスト - 社会課題解決に貢献する事業推進_P47_48.pdf
102-41 団体交渉協定 有価証券報告書_P8(従業員の状況) -
102-42 ステークホルダーの特定および選定 - 社会課題解決に貢献する事業推進_P47_48.pdf
102-43 ステークホルダー・エンゲージメント
へのアプローチ方法
-
102-44 提起された重要な項目および懸念 -
6. 報告実務
102-45 連結財務諸表の対象に
なっている事業体
会社概要 会社概要_P87_88.pdf
有価証券報告書_P7(関係会社の状況)
102-46 報告書の内容および項目の
該当範囲の確定
- 編集方針_P3_4.pdf
統合報告書のロジカル体系図_P6.pdf
102-47 マテリアルな項目のリスト SDGsの取り組みとマテリアリティ マテリアリティ特定のプロセス_P21_22.pdf
102-48 情報の再記述 該当なし 該当なし
102-49 報告における変更 該当なし 該当なし
102-50 報告期間 2021年度(2021年4月1日~2022年3月31日)を中心としていますが、
一部当該期間以後の内容も含まれます。
統合報告書(表紙)
102-51 前回発行した報告書の日付 2021年9月24日
102-52 報告サイクル 毎年9月頃
102-53 報告書に関する質問の窓口 統合報告書(裏表紙)
102-54 GRIスタンダードに準拠した
報告であることの主張
-
102-55 内容索引 本対照表
102-56 外部保証 -

マネジメント手法

経済

開示事項 WEBサイト掲載箇所 レポート(冊子)掲載箇所
経済パフォーマンス
201-1 創出、分配した直接的経済価値 有価証券報告書_P2_P3(企業の概況) 財務・非財務サマリー_P85_86.pdf
連結業績の推移
201-2 気候変動による財務上の影響、
その他のリスクと機会
TCFD提言に基づく情報開示 TCFDインデックス_P5.pdf
201-3 確定給付型年金制度の負担、
その他の退職金制度
有価証券報告書_P84(退職給付関係) -
201-4 政府から受けた資金援助 該当なし
地域経済での存在感
202-1 地域最低賃金に対する
標準新人給与の比率(男女別)
集計範囲が広く集計が困難なため、2021年度時点においては、集計していません。
ただし、各国・地域の法令および賃金水準などに則り、適切な給与体系を徹底しています。
202-2 地域コミュニティから採用した
上級管理職の割合
集計範囲が広く集計が困難なため、2021年度時点においては、集計していません。
間接的な経済的インパクト
203-1 インフラ投資および支援サービス 地域社会とのかかわり 社会への取り組み_P69_70.pdf
203-2 著しい間接的な経済的インパクト 範囲が広く集計が困難なため、2021年度時点においては、開示していません。
調達慣行
204-1 地元サプライヤーへの支出の割合 範囲が広く集計が困難なため、2021年度時点においては、開示していません。
腐敗防止
205-1 腐敗に関するリスク防止を
行っている事業所
コンプライアンスの徹底 コンプライアンス_P75_76.pdf
205-2 腐敗防止の方針や手順に関する
コミュニケーションと研修
コンプライアンスの徹底
205-3 確定した腐敗事例と実施した措置 贈収賄および競争法にかかる違反や制裁を伴う案件は発生していません。
反競争的行為
206-1 反競争的行為、反トラスト、
独占的慣行により受けた法的措置
2021年度該当なし
税務
207-1 税務へのアプローチ -
207-2 税務のガバナンス、
管理、およびリスクマネジメント
-
207-3 税務に関連する
ステークホルダー・エンゲージメント
および懸念事項への対処
-
207-4 国別の報告 -

環境

開示事項 WEBサイト掲載箇所 レポート(冊子)掲載箇所
原材料
301-1 使用原材料の重量または体積 情報入手が困難なため算出していません。 情報入手が困難なため算出していません。
301-2 使用したリサイクル材料 - 原材料・水使用量削減の取り組み_P55_56.pdf
301-3 再生利用された製品と梱包材 -
エネルギー
302-1 組織内のエネルギー消費量 - 環境への取り組み_P53_54.pdf サステナビリティ関連詳細データ_P59_60.pdf
302-2 組織外のエネルギー消費量 -
302-3 組織のエネルギー原単位 -
302-4 エネルギー消費量の削減 - 省エネ対応設備への改良・切替え_P57_58.pdf
302-5 製品およびサービスの
エネルギー必要量の削減
- 環境パフォーマンスの推移_P59_60.pdf
水と排水
303-1 共有資源としての水との相互作用 - 原材料・水使用量削減の取り組み_P55_56.pdf
303-2 排水に関連する
インパクトのマネジメント
該当なし
303-3 取水 - 環境への取り組み_P53_54.pdf
303-4 排水 -
303-5 水消費 -
生物多様性
304-1 保護地域および保護地域ではないが
生物多様性価値の高い地域、
もしくはそれらの隣接地域に所有、
賃借、管理している事業サイト
持続可能な山林経営 持続可能な森林経営_P57_58.pdf
304-2 活動、製品、サービスが
生物多様性に与える著しいインパクト
該当なし 該当なし
304-3 生息地の保護・復元 持続可能な山林経営 持続可能な森林経営_P57_58.pdf
304-4 事業の影響を受ける地域に生息する
IUCNレッドリストならびに
国内保全種リスト対象の生物種
大気への排出
305-1 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量
(スコープ1)
気候変動への対応 環境への取り組み_P53_54.pdf
305-2 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量
(スコープ2)
305-3 その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出量
(スコープ3)
-
305-4 温室効果ガス(GHG)排出原単位 - サステナビリティ関連詳細データ_P59_60.pdf
305-5 温室効果ガス(GHG)排出量の削減 気候変動への対応 環境への取り組み_P53_54.pdf
305-6 オゾン層破壊物質(ODS)の排出量 概要なし
305-7 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、
およびその他の重大な大気排出物
- 環境への取り組み_P53_54.pdf サステナビリティ関連詳細データ_P59_60.pdf
廃棄物
306-1 廃棄物の発生と
廃棄物関連の著しいインパクト
-
306-2 廃棄物関連の
著しいインパクトの管理
-
306-3 発生した廃棄物 製造工程における廃棄物削減 原材料・水使用量削減の取り組み_P55_56.pdf
306-4 処分されなかった廃棄物 -
306-5 処分された廃棄物 -
環境コンプライアンス
307-1 環境法規制の違反 法律等違反・苦情なし
サプライヤーの環境面のアセスメント
308-1 環境基準により選定した
新規サプライヤー
- 原材料・水使用量削減の取り組み_P55_56.pdf
調達の取り組み_P77_78.pdf
308-2 サプライチェーンにおける
マイナスの環境インパクトと
実施した措置
該当なし

社会

開示事項 WEBサイト掲載箇所 レポート(冊子)掲載箇所
雇用
401-1 従業員の新規雇用と離職 有価証券報告書_P8(従業員の状況) -
401-2 正社員には支給され、
非正規社員には支給されない手当
-
401-3 育児休暇 - ワークライフバランスの考え方_P65_66.pdf
労使関係
402-1 事業上の変更に関する最低通知期間 -
労働安全衛生
403-1 労働安全衛生マネジメントシステム 労働安全衛生 労働安全衛生方針_P67_68.pdf
403-2 危険性(ハザード)の特定、
リスク評価、事故調査
有価証券報告書_P17(事業等のリスク) リスクマネジメント_P74.pdf
403-3 労働衛生サービス - 労働安全衛生方針_P67_68.pdf
403-4 労働安全衛生における労働者の参加、
協議、コミュニケーション
-
403-5 労働安全衛生に関する労働者教育 労働安全衛生
403-6 労働者の健康増進 健康経営の推進 健康経営の推進_P65.pdf
403-7 ビジネス上の関係で直接結びついた
労働安全衛生の影響の防止と緩和
- 労働安全衛生方針_P67_68.pdf
403-8 労働安全衛生マネジメントシステムの
対象となる労働者
労働安全衛生
403-9 労働関連の傷害 -
403-10 労働関連の疾病・体調不良 -
研修と教育
404-1 従業員一人あたりの年間研修時間 算出しておりません
404-2 従業員スキル向上プログラム
および移行支援プログラム
人材マネジメント 人材の教育・育成_P66.pdf
404-3 業績とキャリア開発に関して
定期的なレビューを
受けている従業員の割合
-
ダイバーシティと機会均等
405-1 ガバナンス機関および
従業員のダイバーシティ
ダイバーシティの推進 重要課題の解決へ向けた取り組み_P50.pdf
役員の選定・選任_P82.pdf
405-2 基本給と報酬総額の男女比 -
非差別
406-1 差別事例と実施した救済措置 -
結社の自由と団体交渉
407-1 結社の自由や
団体交渉の権利がリスクにさらされる
可能性のある事業所
およびサプライヤー
-
児童労働
408-1 児童労働事例に関して
著しいリスクがある
事業所およびサプライヤー
CSR調達アンケートにより
該当する事例はありませんでした。
強制労働
409-1 強制労働事例に関して
著しいリスクがある
事業所およびサプライヤー
CSR調達アンケートにより
該当する事例はありませんでした。
保安慣行
410-1 人権方針や手順について
研修を受けた保安要員
-
先住民族の権利
411-1 先住民族の権利を侵害した事例 該当なし
人権アセスメント
412-1 人権レビューや
インパクト評価の対象とした
事業所
-
412-2 人権方針や手順に関する従業員研修 - 社会への取り組み_P63_64.pdf
コンプライアンス_P75_76.pdf
412-3 人権条項を含むもしくは
人権スクリーニングを受けた
重要な投資協定および契約
- -
地域コミュニティ
413-1 地域コミュニティとの
エンゲージメント、インパクト評価、
開発プログラムを実施した事業所
地域社会とのかかわり 社会への取り組み_P69_70.pdf
413-2 地域コミュニティに著しい
マイナスのインパクト
(顕在的、潜在的)を及ぼす事業所
-
サプライヤーの社会面のアセスメント
414-1 社会的基準により選定した
新規サプライヤー
算出しておりません
414-2 サプライチェーンにおける
マイナスの社会的インパクトと
実施した措置
-
公共政策
415-1 政治献金 該当なし
顧客の安全衛生
416-1 製品およびサービスの
カテゴリーに対する
安全衛生インパクトの評価
-
416-2 製品およびサービスの安全衛生
インパクトに関する違反事例
-
マーケティングとラベリング
417-1 製品およびサービスの情報と
ラベリングに関する要求事項
該当なし
417-2 製品およびサービスの情報と
ラベリングに関する違反事例
該当なし
417-3 マーケティング・コミュニケーションに
関する違反事例
該当なし
顧客プライバシー
418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 該当なし
社会経済面のコンプライアンス
419-1 社会経済分野の法規制違反 該当なし