テレワーク制度の拡充、地域限定社員選択制の新設、休暇の見直し等、働き方の選択肢が広がったことは、社員の心身の健康維持、ワークライフバランスの向上に繋がると考えます。健康経営の観点から見ても非常に重要かつ前向きな改定だと感じています。一方で、制度の導入だけでなく、社員への十分な周知と理解の促進、そして制度の実効性を高めるための継続的な改善が不可欠です。今後も定期的なレビューを行い、課題を把握しながら、PDCAサイクルを通じて制度の質を高めていく必要があると考えます。

自分に合った働き方が選択できることで、通勤ストレスが軽減されたり、育児・介護などとの両立がしやすくなったり、メンタルヘルスの向上やエンゲージメントの向上も期待できます。また、業務の効率化による時間外労働の削減や、有給休暇の積極的な取得促進は、過重労働による健康リスクの回避にとどまらず、社員のパフォーマンス最大化と生産性向上にもつながる重要な施策です。余暇の充実は、心身の健康を支える基盤であると同時に、生産性の高い組織づくりにおいても大きな意味を持つと考えております。

先ほども申し上げたとおり、これらの取り組みは、導入して終わりではなく、毎年レビューを行い、課題があれば改善を重ねていくことが不可欠です。

高齢化社会の中で、親や家族の介護を担うケースは増えており、今後ますます重要になるテーマだと感じています。どのようなことに不安を感じているのかを把握し、社員の不安を取り除くための支援が必要であり、近い将来介護の可能性がある方の把握も重要です。管理職の方は特に課員が介護をかかえるケースも想定しておくべきです。そのためには、会社として利用できる制度や窓口の周知を積極的に行っていくことが重要だと考えます。

私は、「健康」と「安全」こそがすべての基盤であると考えています。心身ともに健やかであることが、仕事の充実や私生活の安定につながります。新入社員の皆さんには、まずは生活にメリハリをつけて、健康第一で過ごしていただきたいと思ってお話しました。そして、少し余裕があるときには、ぜひ職場の仲間にも気を配ってもらう。声をかけ合い、コミュニケーションを大切にすることが、災害や事故のリスクを減らし、安心して働ける環境づくりにつながります。

近年では、目に見えにくいメンタル面の不調も増えています。だからこそ、「気づき」と「声かけ」が何よりも重要です。困ったことがあれば、遠慮なく上司や会社に相談してほしいと考えています。会社としても、皆さんの声を受け止め、できることから一緒に取り組んでいきます。
私たちは、安全で健康な職場づくりを、社員一人ひとりとともに進めていきたいと考えています。